会社への迷惑電話は着信拒否で解決!その注意点についても解説
会社にかかってくる電話は、顧客や取引先だけではなく、迷惑電話がかかってくるケースも増えています。
そこで、覚えておきたいのが会社にかかってくる迷惑電話への対策で、最も簡単にできるのが「着信拒否」です。
今回は、会社にかかってくる迷惑電話の着信拒否やその注意点について解説します。
会社への迷惑電話の内容
会社にかかってくる迷惑電話の中にもいくつかの種類があり、それぞれの種類について覚えておくことが重要です。
それぞれの迷惑電話の内容について解説します。
いたずら・無言電話
会社にかかってくる迷惑電話の中でも、よく知られているのが「いたずらや無言電話」です。
いたずら電話は何度も用がないのにかける、電話に出ると切るなどの電話で、無言電話はそのままの意味で電話に出ても何も話さず無言でいるというものになります。
いたずらや無言電話というのは、多くの場合は嫌がらせなどが目的で行っているケースがほとんどです。
無用な営業電話
迷惑電話の中でも圧倒的に多くなっているのが「無用な営業電話」で、電気料金・通信費用・保険などの営業・勧誘などを目的としてかけてきます。
そのまま応対してしまうとサービスや商品などの説明を聞かされてしまい、無駄な時間を使うことになってしまうのです。
会社や社員への恨みの電話(クレーマー・ストーカー)
それから注意しておきたいのが、会社や社員などに個人的な恨みをかかっている人が迷惑電話をかけてくるという場合です。
執拗なクレームの電話をかけてくる場合や、一方的に好意を持った社員宛てに電話をかけてくるなどのケースもあります。
クレーマーやストーカーは対応を間違えてしまうと大きなトラブルや事件に発展してしまう可能性があるため、慎重な対応が求められるのです。
会社への迷惑電話の対策
会社にかかってくる迷惑電話の内容について簡単に解説しましたが、次に知っておきたいのが具体的な迷惑電話対策です。
非通知着信拒否
まず行っておきたいのが非通知着信拒否で、非通知でかけてくる着信を拒否することができるというものになります。
一般的に非通知でかけてくる人は、その多くが迷惑電話や犯罪などで自分の電話番号を知られたくないために非通知にしているため、非通知でかかってくる番号は拒否するのがおすすめです。
特定の電話番号を着信拒否
それから、すでに何度かかかってきていて迷惑電話の番号を把握しているのであれば、その番号を着信拒否に設定することでその電話番号からの着信を拒否することができます。
迷惑電話とわかっている番号に何度も応対するのは大きなストレスですし、無用な苦痛なので着信拒否にすると非常に効果的です。
トラブルは警察に相談する
基本的に迷惑電話は着信拒否などで対応するべきですが、悪質な場合や大きなトラブルになっている、あるいは危険性が高いなどの場合には、迷わず警察に相談する必要があります。
警察に相談する際には、証拠となる通話の音声データを準備しておくと効果的です。
着信拒否の注意点
会社にかかってくる迷惑電話対策として着信拒否が有効と解説しましたが、注意しておかなければならない点もあります。
相手が複数の電話番号を持っている可能性がある
最も注意しておかなければいけないのが、「相手が複数の番号を持っている可能性があること」です。
相手が複数の電話番号を持っていた場合には、1つの番号を着信拒否にしても他の番号からかかってきてしまう可能性があります。
とくに、営業電話をかけてくる業者の場合だと複数の番号を所有していることが多いため、着信拒否だけでは完全に迷惑電話を防ぐのは難しくなってしまうのです。
悪意なく非通知にしている番号も拒否してしまう
悪意はないものの番号を通知せずにかけてくる人もいますが、非通知拒否の設定をすると、例えば悪意がなくても非通知でかけてきた人を拒否することになります。
場合によっては重要な受電を拒否してしまうこともありますので、そのリスクについては念頭に置いておく必要があるのです。
危険な相手だと着信拒否が刺激になってしまう可能性がある
また、着信拒否設定を行うことで、相手を刺激してしまう可能性もあるのです。
これまでは電話でのやりとりだけで済んでいたものが、会社に乗り込んでくるなどの事件に発展してしまう可能性もあるため、危険な相手の場合には注意が必要となります。
こちらにそのつもりがなくても、相手は挑発されたと思い込んでしまう場合もあるため、刺激してしまうと危険性が高まるのです。
まとめ:着信拒否は完璧ではない、危険な場合は警察に相談を
会社にかかってくる迷惑電話に対して着信拒否は非常に効果的な対策ですが、完璧な対策ではありません。
場合によっては迷惑電話を防ぐことができないこともありますし、相手を刺激してしまって大きなトラブルや事件に発展してしまう可能性もあります。
危険な場合には、警察に相談・通報することも検討するべきです。
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