社内コミュニケーション成功の秘訣は「事例」を知ること！参考になる事例6選

企業の生産性の向上や業務効率化のために重要と考えられているのが「社内コミュニケーションの活性化」です。

しかし、多くの企業が社内コミュニケーションに課題があると感じています。

今回は「社内コミュニケーションの導入」に成功した事例をいくつかご紹介し、課題を解決するための方法もあわせてお伝えしますので、ぜひ参考にしてください。

社内コミュニケーションの導入事例6選

社内のコミュニケーションに様々なツールを活用して、結果を出すことに成功した導入例をご紹介します。

ヤフー株式会社の事例

ポータルサイトYahoo! JAPANを運営するヤフー株式会社では、2012年に上司と部下、チームの相互理解の促進を目的として「１on1」「ななめ会議」という2本の施策をうちたてました。

「１on1」・・・部下のためのミーティング
・「経験学習」というスキームの導入
・社員の才能と情熱を解き放つこと
をベースとして、１on１を実施。

外部の専門家も入れてカリキュラムをヤフーに合うものにブラッシュアップさせ、社内で浸透させました。

この施策はオンラインでも行われ、結果としてヤフー株式会社では約6,000人の社員が「1on1」を実施しているということです。

「ななめ会議」・・・上司のためのフィードバック
・チーム外からファシリテーターを導入（利き手）
・チームでの上司への不満を精査
・ファシリテーターはチームビルディング踏まえて行動変容要望を上司へフィードバックする

この２つの施策は10年間かけて促進されていきました。

この経験を踏まえて、2022年4月から「サービスななめ会議」を実施しています。

新入社員を含む全社員がサービスに対して品質改善やイノベーションに対する提案を行うものですが、その原点になるのが「ななめ会議」です。

オンラインが主のコミュニケーションになった今も「ななめ会議」は、部下が上司に言いにくいことを第三者であるファシリテーターを通じて伝え、相互理解を促進するツールになっています。

企業公式サイト:https://about.yahoo.co.jp/

株式会社ディー・エヌ・エーの事例

DeNAでは2020年から新型コロナウイルス感染症拡大により、オフィスに通勤して働くスタイルからリモートワークを基盤とする働き方へ移行してきました。

kenkomアプリ内イベントでは「みんなで歩活」、Fit Festa Online+ではアプリ参加者の合計歩数で世界一周を目指すイベントも開催しています。

社内チャットで現在の到達位置をお知らせ、デイリーランキングをシェア、歩いた場所の写真をシェアとコミュニケーション活性の一端となりました。

社内チャットツールやオンラインミーティングを活用することで、運動や健康への関心が高まったのです。

1ヶ月の期間を経て終了した「Fit Festa Online+」の参加者へのアンケートでは、回答者の9割が満足と答える結果となっています。

オンラインとオフラインの組み合わせでイベントを行ったことで、運動や同僚とのコミュニケーションのきっかけになったというポジティブな回答も多く寄せられ、企画の狙い通りにこのイベントが社員の行動変容変化の一端となったことがわかりました。

企業サイト:https://dena.com/jp/

株式会社 ナノ・グレインズの事例

医療機器の研究開発を行う株式会社ナノ・グレインズでは「気軽」にコミュニケーションをとることができる、オンラインボイスチャットツールの『roundz』 導入しました。

コロナ禍で完全にテレワーク化したナノ・グレインズ社ですが、コミュニケーションツールにカメラ機能が搭載されていると身だしなみなどに気を付けねばならず、気軽に利用できないと利用にハードルがあると考えていたのです。

全員がいる部屋で必要な人同士の会話に使う『roundz』 ですが、カメラ機能がなくディスプレイに細長い画面が常駐しています。

実際のオフィスにいるように外の会話も聞こえ、テレワークの環境にかけていたものを補えます。
メンバーのコミュニケーションは円滑になり、カメラ機能のないチャットツール導入は売り上げ利益につながるものと期待しているのです。

GMOインターネット株式会社の事例

インターネットインフラ事業などを行うGMOインターネット株式会社には、働く仲間のオフィス環境を快適にする複数の施設があります。

その中でも、社員のコミュニケーションに役立っているのが「シナジーカフェGMO　Yours」です。

・海外とのやりとりのある社員や深夜のお客様に応える24時間・365日オープン
・全ての食事やドリンク無料
・エリアを区切ってベントスペースとしても利用可能
・社内コミュニケーションの活性化のためのイベントを定期的に開催
・金曜夜はバーに変身、お酒と食事を無料提供

など、社員の厚生施設としてだけでなく、気軽に交流できるコミュニケーションスペースとして活用されています。

企業サイト:　https://www.gmo.jp/

未来工業株式会社の事例

電気設備資材・給排水設備およびガス設備資材の製造販売を行う未来工業株式会社は「日本一社員が幸せ」と言われる会社で、2010年には第1回「日本一大切にしたい会社大賞」を受賞しています。

毎年の社員旅行に加えて5年に１度は海外旅行に行く、毎年の国内社員旅行に加え5年に1度は海外旅行に行くという超豪華な社員旅行制度があるのです。

創業50周年の2015年には世界遺産52カ所を巡る豪華13コース、総額2億円のイタリア旅行を会社持ちで実施されました。

社員は、好きなコースを選べる仕組みになっているということです。

社員旅行には「社内写真コンテスト」が実施され、新会社の社長就任の権利や有給休暇１年間などの商品が出されました（実際行使したのは５位の１年間週休３日の権利）。

社員旅行は毎年社員が企画しています。

企業理念は『「常に考える」姿勢を持って、何事にも主体的・積極的に行動できる人間が望ましい』を掲げているのです。

コミュニケーションスキルはこんなイベントの企画などでも磨かれているといえます。

企業サイト:https://www.mirai.co.jp/

株式会社ソフトバンクの事例

ソフトバンクは数年前から一部部署でSlackを利用していましたが、2020年6月から在宅勤務やサテライトオフィスなど、働く場所を社員自ら選択する働き方を推進しています。

こうした働き方改革の一環として、2020年10月からコミュニケーションの迅速と活発化を図るため、ビジネスチャットのメッセージプラットフォームとして「Slack」を全社導入に踏み切りました。

業務の内容に応じてアクセス制御を設ける、新規ビジネスに関するアイデアの募集など各種の使い方を模索し続けています。

企業サイト:https://www.softbank.jp/corp/

事例からくみ取るべき情報

社内にコミュニケーション用ツールを導入することで、様々な問題を解決することができます。

具体的な効果としては、他の社員との交流を深められる、気軽にコミュニケーションを取りやすくなるということです。

何を課題としていたか、何を解決できたのか

コロナ禍で急速なリモートワークが進み、直接顔を合わせるコミュニケーションがなくなっていました。

コミュニケーションの不足となる原因は、リモートワークだけではなく様々な原因が考えらえます。

・上司や経営陣と接する機会がない
・部署間や議場所間の情報共有の不足
・悩みを離せる環境でない
・コミュニケーションをとれる場所が少ない
などがあげられます。

これらを解決するために、先にあげたように各社特有な対策を行っています。　

課題解決に利用したもの

社内のコミュニケーション不足を解決するために利用したものは、各社様々です。

大別すると以下のようになります。

・対面で行えるもの
　社員食堂の充実、社員旅行の実施
・リモートなど顔を合わせなくてもつながりを意識できるITのツール
　社内SNS、社内掲示板、チャットツールなどのツールの導入

課題解決に要した時間と費用

問題解決に要した時間は、各社ごとに異なります。

各社の課題解決時間や費用をまとめてみました。

・ヤフー株式会社
10年かけて「１on1」「ななめ会議」を続けており、そこからさらに「サービスななめ会議」へと発展させています。

コミュ人ケーションの活性は、常に進化があり、終わりがありません。

・株式会社ディー・エヌ・エー
1ヶ月間かけて行われた「Fit Festa Online+」イベントは、社員の健康とコミュニケーションアップに役立ったということです。

・株式会社 ナノ・グレインズ
コミュニケーションツールとして導入した『Roundz』の利用費用は以下の通りです。
月額　5,500円/20名、22,000円/50名、55,000/150名
初期費用なし
2週間の無料トライアルあり
最低利用人数　20名～

・GMOインターネット株式会社
6,000人超えの従業員を抱えるGMOが、社内外のエンジニアやクリエイターがローカル5Gに直接触れられるテスト環境として、シナジーカフェ GMO Yoursを開放したい」社員食堂の充実。

・未来工業株式会社
未来工業株式会社の50周年の海外社員旅行の費用は2億円

・株式会社ソフトバンク
ソフトバンクが全社導入した『Slack』の利用金額は、以下の通りです。
料金プランは
月850円/ユーザー
初期費用なし
最低利用期間1か月
最低利用人数なし

まとめ：社内コミュニケーションの事例では「ツールの導入」も多い

コミュニケーションを成功させる事例をいくつかみてきました。

社風や規模によって、どの事例を参考にできるかは異なります。

しかし、初期導入サポートや人数によって費用が決まっているツールならば、ハードルも低く導入できるのではないでしょうか。

社内におけるコミュニケーションを円滑に行うためには、ツールの導入、選定が成功の鍵となります。

・社内のコミュニケーションを図るのに必要な機能が備わっているか？
・発信者と受信者共に使いやすいか？
・予算に見合った効果が得られるのか？

これら条件を踏まえたうえで今回紹介した事例を参考に自社にあった施策を検討いただければと思います。

ビジネスコミュニケーションツール「MEMBER-S（メンバーズ）」は、社員同士の交流を活発化させるのに役立つチャット機能はもちろん、業務上のタスクを確認できる機能も搭載しているのです。

社内コミュニケーションに課題を感じているのなら、MEMBER-Sの導入をおすすめします。